魚油（フィッシュオイル）の供給変動は、原料調達だけの問題ではありません。製品価格や販売機会に加え、消費者がオメガ3（EPA･DHA）製品の購入を継続するかどうかにも関わる課題です。目先の供給を確保しながら、中長期的にどのような原料を選び、商品を展開し、市場を育てていくか。最終製品メーカーにも、こうした視点での備えが求められます。

アーケル・バイオマリンは、米国・ラスベガスで開催された、サプリメント・健康食品分野で世界最大級のB2B展示会「SupplySide Global（サプライサイド・グローバル）2026」（10月28～30日）において、魚油（フィッシュオイル）の供給混乱をテーマとするパネルディスカッションを開催しました。

パネリストとして、GOED（EPA・DHAオメガ3の業界団体）のEllen Schutt氏、SPINS（小売データ・分析）のScott Dicker氏、KD Pharma（受託加工メーカー）のAdam Ismail氏、アーケル・バイオマリン本社のSimo Echchafai氏が登壇。モデレーターは、アーケル・バイオマリン米国のTodd Norton氏が務めました。

議論の背景にあるのは、サプリメント向け魚油（フィッシュオイル）の主要な供給源であるペルー産カタクチイワシの不漁と、第2漁期の操業停止です。パネルでは、短期的な原料調達や価格上昇への対応に加え、消費者離れや小売店の売り場への影響など、オメガ3市場が直面する課題が取り上げられました。

一方、議論は供給不足への対応だけにとどまりませんでした。焦点の一つとなったのは、魚油を中心に形成されてきた市場において、藻由来オイルやクリルオイルを含む多様なオメガ3（EPA・DHA）原料の価値をどう伝え、市場全体の成長につなげていくかという点です。

供給環境が変化するなか、ブランドやメーカーはどのような商品を提案し、新たな消費者との接点をつくれるのか。そのヒントとなる議論が展開されました。

サプリメント向けEPA・DHAオイルの供給は、その多くをペルーのカタクチイワシ漁に依存しています。GOEDのEllen Schutt氏によると、2026年の第1漁期（4月～）は早期に終了し、漁獲量は割当量の25％にとどまりました。さらに、第2漁期（11月～）は、稚魚が多すぎることを理由に全面的に中止されています。

Schutt氏は、その背景に「スーパーエルニーニョ」があると説明しました。また、稚魚を保護するための漁期中止は、短期的には供給に影響するものの、長期的には漁業とオメガ3カテゴリーの将来を守るための判断でもあると述べました。

供給混乱の影響は、今後、小売価格にも波及すると見られています。SPINSのScott Dicker氏によると、米国の店頭価格は現時点では約3％の上昇にとどまっていますが、大きな供給混乱が小売価格に反映されるまでには、一般に12～18か月かかります。店頭価格がまだ大きく上昇していないからといって、供給リスクが小さいとは限りません。

2024年の供給不足時には、価格が8～10％上昇しました。Dicker氏は、今回も同程度の上昇を見込んでいます。その影響は、製品価格の引き上げだけでなく、販促・特売の縮小や、価格を据え置いたまま内容量を減らす「シュリンクフレーション」といった形で表れる可能性もあります。

供給不足による値上げは、消費者の購買行動にも影響します。GOEDのEllen Schutt氏によると、2024年の供給危機では、米国で約400万人の消費者がオメガ3カテゴリーから離れました。価格が落ち着くと、その大半は購入を再開したものの、18～25歳の若年層では購買の回復が遅れています。Schutt氏は、この世代を業界の将来を担う重要な消費者層と語っています。

影響は消費者だけにとどまりません。KD PharmaのAdam Ismail氏は、小売店はサプリメント売り場全体を見ており、魚油（フィッシュオイル）製品の陳列スペースをビタミン、ミネラル、ハーブ製品などに置き換える可能性があると説明しました。一度売り場から外れた製品が、再び陳列スペースを確保するのは容易ではありません。

ブランド各社は、価格を引き上げるのか、それとも据え置いて消費者の負担を抑えるのか、難しい判断を迫られています。消費者離れを抑えるとともに、小売店にとっても、売り場に置き続ける価値のあるカテゴリーであり続けることが重要です。

供給不足への対応には、原料の確保だけでなく、消費者との接点と店頭の販売スペースをどう維持するかという視点も欠かせません。

こうした課題に対し、パネルで重要な論点となったのが、オメガ3（EPA･DHA）カテゴリーに新たな顧客を呼び込むという視点です。

SPINSのScott Dicker氏によると、米国の小売店がメーカーに問うのは、「このカテゴリーに、どのような新しい購買層を呼び込めるのか」という点です。求められているのは、既存顧客の奪い合いではなく、カテゴリーそのものを広げる提案です。魚油サプリメントの価格が8～10％上昇する可能性があるなか、魚油以外のオメガ3原料を通じて、これまでとは異なる消費者層にアプローチできることは、小売店にとっても魅力的な提案になります。

Dicker氏は、ホエイプロテイン（乳清たんぱく質）の価格上昇によって、他のたんぱく源に商機が生まれている状況を例に挙げました。オメガ3（EPA･DHA）についても、魚油以外の原料に目を向けることで、新たな需要を開拓できる可能性があると指摘しています。

新たな消費者層にアプローチするには、まず、オメガ3そのものの価値を知ってもらうことが重要です。GOEDのEllen Schutt氏は、米国市場は実質的に「魚油の市場」になっていると指摘しました。店頭には魚油製品が数多く並び、消費者の間でも「オメガ3といえば魚油」という認識が定着しているためです。

Schutt氏が強調したのは、魚油という原料にとどまらず、オメガ3というカテゴリーそのものの価値を伝えることです。消費者がEPAやDHAという成分名に詳しくなくても、「オメガ3」を入り口に、その栄養的な価値を伝えることはできます。魚油だけでなく、さまざまな原料を選択肢として示すことで、原料の違いを超えてEPA・DHAの重要性を一貫して伝えられます。

この考え方を具体的な原料の選択肢として示したのが、アーケル・バイオマリンのSimo Echchafai氏です。Echchafai氏は、それぞれの原料が異なる価値を持ち、多様な消費者ニーズに応えられると説明しました。

魚油（フィッシュオイル）は、手頃な価格でオメガ3を提供できる、幅広い消費者にとって身近な選択肢です。一方、藻由来オイルは、魚油とは異なる価値を打ち出すことで、新たな消費者層にアプローチできます。また、クリルオイルは、リン脂質型のオメガ3（EPA･DHA）に加えてコリン、アスタキサンチンを含むプレミアムな選択肢として、その特長を生かした商品設計が可能です。

Echchafai氏が提案したのは、まず魚油を通じて消費者にオメガ3を知ってもらい、そこから藻由来オイルやクリルオイルへと選択肢を広げていくアプローチです。原料ごとに異なる調達地や特長、背景にあるストーリーも、製品の個性を伝える材料になります。

魚油だけにとらわれず、オメガ3というカテゴリー全体の価値を伝え、原料ごとの特長を生かした商品を提案する。こうした取り組みが、消費者の選択肢を増やし、市場全体の成長につながります。

モデレーターのTodd Norton氏は、魚油の供給はいずれ回復するとの見方を示したうえで、現在の供給不足は、新たな消費者にオメガ3を知ってもらう機会にもなると語りました。

扱う原料や市場での立場は異なっていても、パネルを通じて共有されていたのは、個々の原料間の競争にとどまらず、オメガ3（EPA･DHA）市場全体を育てていこうという考え方です。

日本の最終製品メーカーにとって、今回の議論は、原料の多様化を考えるうえで二つの視点を示しています。一つは、魚油の供給や価格の変動に備える「リスク管理」です。もう一つは、魚油とは異なる価値を持つ原料を通じて、これまで接点のなかった消費者をオメガ3カテゴリーに呼び込む「成長戦略」です。

リン脂質型のEPA・DHAやコリンを細胞に届けるという特長を持ち、南極クリル（日本名：ナンキョクオキアミ）を供給源とするクリルオイルは、リスク管理と成長戦略の両面から検討する価値のある選択肢ではないでしょうか。

パネルディスカッションの全編（英語）は、こちらからご視聴いただけます。